大門幼稚園で開催された「FBMキッズ」サッカー教室を取材してきました
こんにちは。大宮駅東口でコワーキングスペース7F（ナナエフ）を運営する株式会社コミュニティコムによる地域メディア媒体「大宮経済新聞・浦和経済新聞」のライター・福島です。
2026年4月22日に開催された大門幼稚園（さいたま市緑区）でのFBMキッズ」サッカー教室を取材してきました。当日参加の講師の方々のお話を紹介します。
浦和経済新聞の記事はこちらです。
浦和レッズOBが幼稚園でサッカー教室 スポーツの楽しさ伝える
女子サッカー選手と会社員の二刀流・三木萌子さん
「FBMキッズ」を主催するFBモーゲージはさいたま市内にオフィスを構える住宅ローン事業の会社。この会社では地域貢献活動の一環で元アスリートを中心に出張型イベントを行っています。アスリートプロフェクト担当として三木萌子さんが保育園・幼稚園を中心として現役引退したサッカー選手とともにイベントを開催しています。
さいたま市出身で浦和レッズレディースのアカデミー出身の三木萌子さんはFBモーゲージの社員でありながら現役の女子サッカー選手です。現在の所属は沖縄県のFC琉球さくらというチーム、平日は会社員として働きながら週末にはチームが活動する沖縄に行くという生活を送っているそうです。初めにお会いした時には「アスリートのセカンドキャリアを支援したい」といったことをお話していました。また女子サッカーの環境改善についての活動も行っています。
「レッズは変わらないと！」と熱く語る「野人岡野」さん
当日の講師は浦和レッズOBの坪井慶介さん、岡野雅行さんと都築龍太さん。浦和レッズの黄金期を支えたメンバーがそろいました。開始前に所属事務所のマネージャーさんと共にあいさつをした時に開口一番岡野さんが「浦和レッズは変わらないとダメ。そうじゃないと浦和が盛り上がらない」、と言えば、市議会議員である都築龍太さんは「浦和レッズが勝たないと浦和の経済が回らない、とかいう記事もいいかもしれませんね」と初対面の私に話してくれました。
丁度浦和レッズの連敗していたタイミングだったこともあり、イベント中も子供たちを見に来ていた保護者の方々に終始現在の浦和レッズのことを語っていました。
指導者だけではないアスリートのセカンドキャリア
坪井さんと岡野さんが所属する事務所のマネージャーの方にもお話を伺いました。「監督のオファーがきたらそちらの方に行くのでしょうか」と聞くと「坪井さんに関しては監督になることはなく、サッカーの普及活動をしていくのを決めています。サッカー教室や最近よく言われるSDGsに関連することをＪリーグやチームと共に進めていくのがキャリアプランです」とのことでした。都築龍太さんは市議会議員になっていることを考えるとアスリートの方のセカンドキャリアはさまざまなのだと感じます。
現役引退してもエネルギー溢れる浦和レッズOB
イベント終了後にもFBMキッズの感想などを聞くためにお話しを聞きました。幼稚園児のサッカーのレベルについて聞くと、解説者として活躍する坪井さんは「うまい子はいるけど、この段階では未知数。今はとにかく楽しくやってほしい」と前置きした上で、「教えるにしても幼稚園児だからこう、というのはなくて、たとえ大人相手でも指導の熱量は変わらず全力。園児がそれに応えてくれると、こちらもうれしいです」と指導者としての情熱をにじませました。
そんな話をしていると岡野さんからは「そう、全力でやらないといけないんだよ、今の浦和レッズは」と話はここから再び浦和レッズの話題に。「選手もフロントもみんな、普通のことしかやらない。俺が現役の時には何か変わったことやらないといけないとずっと思いながらやってきた」と熱く語ってくれました。プロスポーツのチームがタイトルを取る時はメンバーの質や戦術だけじゃなく選手の熱意があることを知りました。
岡野さんは現在、浦和レッズのブランドアンバサダーとJリーグを目指す南葛SCの事業本部長も兼務。過去にはJ3ガイナーレ鳥取の社長も経験もあり、J1で観客動員数もトップの浦和レッズと真逆の環境を体験しています。「ガイナーレの時にはとにかく何かをしないとお客さんが集まらない環境だった」と振り返り、引退後に外からレッズを見てきた岡野さんは、「浦和のサポーターが作る圧倒的な熱量は、決して当たり前のものではない。だからこそ、その価値を大切に守り、さらに広めていきたい」と、ブランドアンバサダーとしての決意を語ってくれました。
現役時代には日本代表にも選ばれ知名度もある方々でしたが、今でも必死、全力でやっている姿を見ることができた取材となりました。
コワーキングスペース7F（ナナエフ）を運営する株式会社コミュニティコムでは、地域の情報をお届けするメディア媒体「大宮経済新聞」「浦和経済新聞」を運営しています。記事を読んでくれた地域の人が「こんなイベントがあるなら行ってみよう」「こういう施設がオープンしたなら見てみよう」「自分も同じようなイベントができるかも」と何かしらのアクションを起こすことで、地域の経済が少しでも動けば、地域を盛り上げることにつながります。
